退職理由を言う際にやってはいけないこと

会社を退職する際は、その辞める意思・動機・理由を会社に伝える必要があります。

前回の記事では、会社を辞める時は周りに漏らさない！
例え、仲の良い同僚だろうと、職場では退職することを気軽に話してはいけないという内容を書かせて頂きました。
(退職する際は、【周りには漏らさない事】が絶対に必要！)

今回は円満退職の確率をアップするために絶対にやってはいけないタブーをご紹介します。

退職理由を告げる時、絶対に守るルール

企業（会社）を辞める時は、【仕事の辞める理由】を会社に伝えなければなりません。

仕事を退職したい時に、上司に退職の理由を語る際に「退職・転職します！」

ということを自分の言葉で伝えないといけません。ここで、重要なことは、まず一番最初に辞める意志・退職理由をあなたの【直属の上司】にいうことです。

あくまで【直属の上司】ということです。

一般的には、直属の上司ではない、さらに上の上役の方に先に連絡するのはタブーなのです。もちろん、役職は同じでも、違う部署の方に言いに行くのもタブーです。なぜならば、円満退職のためです。

なぜ直接の上司じゃないとダメなのか？

仮にあなたが直属の上司と仲が悪く話すのが辛い。「本当なら話しもしたくはない！」そんな仲が悪い人間関係だったとします。

なので、あなたは直接の上司を通さず、上役の方々に退職を告げ、の処理を任せました。結果、直属の上司は後からあなたの退職知ることになりますがその時、どう思うでしょうか？

直属の上司からしたら、

「何でおれに話を通していないんだ！」

と不満が溜まり余計な火種を生み出す可能性が一気に高まります。

また、部下が辞めることを管理できてないと直属の上司が上層部からマイナス評価をされることであなたが上司に恨まれることもあります。

だからこそ最初に退職を告げるのは直属の上司でなければいけないのです。実際に、直属の上司から白い目で見られて、円満退職から遠ざかる例も多いので注意しましょう。

直属の上司に退職を拒まれたら…

直属の上司に連絡して、退職願・退職届の受理を断られた場合はどうすればいいのでしょうか？

この場合は、それ以上の上役の方々に連絡するのはＯＫです。辞めるのは社員・労働者の権利なのでしっかりと主張することが大事です。

退職を告げる時は、どんな状況であっても一度は直属の上司を通すこと。

覚えておくことをオススメ…というか、まずは押さえるべきルール・マナーです。いきなり上司の上役の方々に連絡するのはタブーです。十分に気を付けましょう。

また「自分の退職理由は妥当？」など、退職・転職について悩みのある方はその道のプロに相談するのもありです。

業界に詳しいキャリア・コンサルタントが適した理由を一緒に考えてくれます。転職に失敗する前に相談してみましょう。

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退職理由を言う際にやってはいけないこと【辞める時期編】

企業（会社）を辞める際には、【仕事の辞める理由】を会社に伝えなければなりません。

会社を辞める際は、その辞める意思・動機を会社に伝えなければなりませんが、気を付けておくべきことは、退職する間の【猶予期間】も気を付けておくべきことです。

最低でも２週間前には会社を辞める意志を伝えよう

自主都合退職といった、「自分から会社を辞めたい」と会社に伝える場合は、法律上最低、会社を辞める【２週間前】に退職の意志・退職理由を上司に言う必要があります。

故に、会社を辞めたいからと言って、退職願・退職届を出した、次の日に辞められるわけではありません。

また会社によっては、就業規則内に

と書かれていたりすることもあります。こういうことが書かれていた場合は、なるべく会社の意思に合わせましょう。

円満退社をするための心遣い・交渉

円満退職するためには、会社と話し合い、会社に迷惑が掛からないよう辞めることが大切です。

もちろん、転職活動が終わって、次の会社に「○○日までに行きたいのです。」という理由があったとしたら、
それも会社と話し合って、出来る限り都合に合わせてもらえるように交渉するべきです。

普通解雇・リストラの時は会社の指示通りでOK

普通解雇、整理解雇（整理退職・リストラ）のような会社を辞めさせられる解雇の場合は、会社を辞めさせられる「３０日前に告知」するか、「３０日分以上の解雇金を払い即刻解雇」されるか
どちらかになります。

リストラのような解雇であれば、別段、ここの部分は会社の指示通りに動く形で得には問題ありません。

気になる点があれば、会社と交渉してみて、残りの仕事を片付けていきましょう。

では次項に関しましては、退職の意思を伝えた後の残件処理について書いていこうと思います。